仮想通貨界のパイオニア！？世界を魅了するビットコインの基本や仕組み

仮想通貨として良くも悪くも、なにかと話題がたえない「ビットコイン」。

日本をはじめとして世界中の多くの方は、ビットコインへのマイナスイメージが先行していることは事実です。

もしかすると、いまこの記事を読んでいるあなたも「ビットコインは危険」と思っていませんか？

仮想通貨全般的に、投資商品として注目されがちですが、仕組みをしっかりと理解できると、未来を変える有望なテクノロジーであることに気づかされます。

今のビットコインは、仕組みや特徴をよく理解されずに投資目的で保有している方が多いため、ギャンブル要素が強いと勘違いされがちです。

半信半疑でもいいので、一度ビットコインの根本的な仕組みや特徴などに触れてみてください。

ビットコインの正しい内容に触れると、最後には、ビットコインに対する見方も変わるかもしれません。

仮想通貨の歴史はビットコインの歴史

ビットコインの開発者「サトシ・ナカモト」

2008年に「サトシ・ナカモト」という謎の人物が暗号技術としてビットコインを論文で提唱したことで、ビットコインは誕生しました。

論文はインターネット上で公表されたため、いまでもサトシ・ナカモトがだれなのかは謎のままです。

論文には、ビットコインの基本的な仕組みが記載されていました。

ビットコインとは、データの集合体のことで、実際に通貨として現物などはありません。

一定のルール上で取引されることで、通貨に似た価値を見出しているのが特徴です。

論文の内容に賛同したプログラマーによって改良が加えられて、2009年に最初のビットコインの誕生して、運用がはじまりました。

ブロックチェーンとP2Pネットワーク

ビットコインの仕組みは、ブロックチェーンの技術によって支えられています。

特定の管理者を決めずに、個人間の端末が直接通信（P2Pネットワーク）する分散化ネットワークのもと成り立っています。

ネットワークに参加する全ユーザーが対等な立場で扱われるため、ネットワーク上での送金や取引など、すべてのデータにアクセス・要求ができます。

また、特定の管理サーバーで管理する現在の主流なネットワークとは違います。

一つの端末が不具合を起こしても、ネットワーク上ではさほど問題になりません。

【保存版】10年後のブロックチェーン技術による革命に触れよう！

仮想通貨の真髄「ブロックチェーン」 チェーンで結ばれたブロック（データ）の集合体

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手軽な送金・決済機能

ビットコインを保有・送金するためにはウォレットが必要です。

ウォレットはインターネットさえあればだれでも、どこでも自由に、なおかつ手軽に作れます。

ビットコインの送金も同じく、どこでも、だれでも、いつでも手軽に送金できます。

お店や企業などへの決済としてももちろん機能します。

スマホがあれば簡単に支払いが可能です。

法定通貨とビットコイン

 

現在、わたしたちは、日本円や米ドルなど法定通貨といわれる通貨を使用しています。

ビットコインなどの仮想通貨と、わたしたちが使っている法定通貨の大きな違いは以下のポイントです。

発行主体

法定通貨は、政府によって発行されます。

日本円であれば日本政府が、米ドルであればアメリカ政府が発行します。

しかし、ビットコインには発行主体はありません。

分散化ネットワークでの運営になるため、発行主体どころか、主体となって管理する機関もありません。

安全性

法定通貨は政府が発行しているため、政府の信用性のもとに成り立っています。

各国の政府が信用性を担保することで、安心して国内で使用できます。

しかし、ビットコインは、すべてのユーザーで分散して管理しているため、だれも信用性の担保ができません。

ビットコインは、ブロックチェーンと分散化ネットワークという高い暗号技術で超ハイレベルな信頼を提供します。

ビットコインでは、だれも不正はできない仕組みになっています。

発行枚数

ビットコインは、2100万BTCという発行枚数が決められています。

ビットコインの発行枚数はだれも変更できません。

2100万BTCを発行した時点でビットコインの新規発行はなくなります。

発行枚数が決まっているため、希少性があります。

法定通貨は、政府によって紙幣の発行を無限に行えます。

通貨の発行が自由にできると経済的な介入ができる反面、インフレなどのリスクがあります。

ビットコインの仕組み

取引の承認作業（マイニング）

ビットコインは、ブロックチェーンの集合体です。

約10分おきに新しいブロックが生成されるように調整されています。

各取引内容の検証・承認作業のことを「マイニング」といいます。

また、マイニングを行う端末を「マイナー」とよびます。

マイナーは公開鍵を手がかりに、暗号化された数値を解読して、不正の有無を検証します。

マイナーの承認が行われると、新しいブロックが生成されて、新しい取引の検証と承認が繰り返されます。

新しいブロック生成のときに、新しく発行するビットコインをマイナーに報酬として支払われます。

マイニング報酬が、ビットコインの唯一の発行手段です。

このマイニングの仕組みをPoW（プルーフ・オブ・ワーク）といいます。

分散化による監視

ビットコインの仕組みは、ブロックチェーンを分散化して監視する上で成り立ちます。

ブロックチェーンという高度な暗号技術を、全員で見守ることで不正が難しくなります。

分散的に監視することで、ハッキングを行う場合は、世界中の端末を同時に乗っ取る必要があります。

もし、ブロックチェーンの内容を書き換えたとしても、前後のブロックとの相関性が崩れるため、必ずだれかによって気づかれます。

4年に一度の半減期

ビットコインは、マイニングでのブロック生成時の報酬として新しいビットコインが発行され続けます。

ビットコインは、4年に一度の頻度でマイニング報酬が半分になるようにプログラミングされています。

マイナーにとっては報酬が半分になるため、マイナス要素としてとらえられます。

しかし、新規発行ペースが遅くなると、今までよりもさらにビットコイン自体の希少性が高くなり、価格の上昇が期待できます。

そのため、一度に報酬としてもらえるビットコインの数量は減りますが、ビットコイン自体の価格が高騰するため、結果的にはマイナーの報酬も維持されます

ビットコインのメリット

だれでも利用可能

ビットコインを利用するためには、ネット環境とスマホ以外は必要ありません。

スマホがあればビットコインのウォレットを作成して利用できます。

ビットコインは、人種、身分に関係なく世界中のだれもが、平等に使用できる唯一の通貨です。

銀行口座を持っていなくても経済活動に参加できます。

いつでも・どこへでも送金可能

ビットコインは、スマホがあればウォレットからウォレットに送金できます。

ビットコインのネットワークは365日、24時間稼働しているため、いつでも送金可能です。

また、どれだけ遠くに離れた場所に住んでいる人への送金も、原則10分程度で送金できるような仕組みになっています。

世界中どこでも利用可能

中国のようにビットコインの使用を禁止している国もあります。

しかし、それ以外の国であればどこでも利用可能です。

言語などに関係なく世界中の国々の人が利用できます。

海外旅行にいくときも、ほかの国の通貨に両替する必要もありません。

自分だけの守られた資産

ビットコインは、法定通貨のように政府の介入を受けないため、自分だけの資産を築けます。

法定通貨は紙幣の発行が多くなりすぎた結果、ハイパーインフレという状態に陥る場合が、時折あります。

銀行口座に預けている貯金の価値がドンドン目減りします。

ビットコインの価値は、完全に市場価格に左右されるため、インフレに対するヘッジ資産として利用されることも多いです。

投資資産としての高いリターン

ビットコインは2020年時点での過去10年間のトータルリターンでどの金融資産よりも高いリターンを記録しました。

2009年に10万円分のビットコインを購入していた人で、そのままビットコインを保有し続けた場合、今では億り人になっています。

投資資産としての高いリターンはビットコインの大きな魅力であり、大きな注目を集めるきっかけになっています。

ビットコインの課題

スケーラビリティ問題

ビットコインは当初、カンタンに安価で便利に送金できる通貨として発明されました。

しかし、ビットコイン価格は、当初の予想を大きく超えています。

その結果、安かったはずの送金手数料が高騰しています。

また、ビットコインは、一度に処理できる能力が多くありません。

あまりにも大量の取引が同時に行われると、ネットワークが大混雑して送金に数時間以上かかる場合もあります。

手数料の高騰とネットワークの過剰な混雑をスケーラビリティ問題と呼ばれます。

人気が高まったことで、逆に扱いにくい通貨になってしまいました。

ハッキングリスク

仮想通貨取引所のハッキング事件のニュースはたびたび報道されるため、印象に強く残っている方も多いでしょう。

ネットワーク上で管理しているため、常にハッキングリスクがあります。

ネットワーク上のハッキングリスクよりも、個人のウォレットへのハッキング事例のほうが心配です。

自分のウォレットの秘密鍵を抜きとられないように怪しいサイトにはウォレットを接続しないようにするなど、注意する必要があります。

政府による規制

2021年に中国は、国内でのビットコインの使用だけでなく、保有や取引などすべてを禁止しました。

中国国内で盛んにおこなわれていたマイニングもすべて海外に移転しました。

ビットコインのネットワークはだれもが平等に参加できますが、居住している政府によって禁止されると、法律に触れてしまうためビットコインの利用が完全にできなくなります。

今後、ビットコインの規制に関してはどうなっていくか注目しなければなりません。

安定しない価格

ビットコインの市場の流動性がまだまだ低いため、ビットコイン価格の乱高下が激しいです。

暴騰することもあれば、暴落することもあります。

長期保有を前提とした場合は、問題ではありませんが、日常生活での支払いに使用したい場合には、価格が安定していないと使い勝手が悪くなります。

ウォレット紛失

ビットコインの仕組み上、だれでもウォレットを保有できます。

しかし、ウォレットの秘密鍵を紛失すると、だれもそのウォレットを復元できません。

ウォレットの中にどれだけ多くのビットコインが保管されていたとしても、ウォレットを紛失すると、すべてのビットコインを失います。

今までも多くの人が、うっかりウォレットを紛失してビットコインを失っています。

ウォレットの管理には十分注意しましょう。

マイナーの減少

ビットコインのブロックチェーンは、マイナーによる承認作業のもとで成り立っています。

マイナーの目的は，報酬としてもらえるビットコインです。

今後このままのペースでビットコインが発行され続けた場合、約100年ほどで上限の2100万枚に達します。

それ以降にマイニングをしても、新しいビットコインは発行されません。

つまり、マイニング報酬がなくなります。

この状況になったときに、だれもマイニングしなくなるとビットコインのネットワークは崩壊します。

さすがに、どこかのタイミングでPoW以外の方式に変更されるとは思いますが、もし、このままPoWのままだった場合は、マイナーの減少が課題となります。

通貨としてのビットコイン

個人間での送金

ビットコインの基本的な使い道の一つとして、個人間での送金が挙げられます。

送金作業は、スマホのアプリなどを利用すれば、数分以内でカンタンに可能です。

さらには、24時間365日いつでも送金できるため、銀行のように営業日や営業時間を考える必要もなくなります。

決済

ビットコインと通貨として決済できる企業も徐々に増えています。

2021年にはエルサルバドルでビットコインが法定通貨化したことで、国内での支払いに法的にビットコインが対応しました。

これからもビットコインの法定通貨化やビットコインを決済通貨として受け入れる企業がどんどん増えると予想されます。

資産としてのビットコイン

投機・投資目的での保有

世界的にも、ビットコインは送金や決済するための通貨という立ち位置より、激しい価格変動による大きなリターンを目的にした投機的な資産として保有する人が多いです。

資産として2009年当初から、長期的に多くのビットコインを保有し続けている人も多いでしょう。

ビットコインの希少性や利便性によって、長期的には価格高騰が見込まれるため、長期での保有をオススメします。

金融リスクからの資産保護

ビットコインは、金に置き換わるインフレヘッジ資産として注目されています。

そのため、「デジタルゴールド」といわれています。

過去には、ハイパーインフレで自国通貨の価値が暴落する場面で、自分の資産をビットコインに変換していました。

ビットコインには、ハイパーインフレ下で、自分の資産を守る目的でも利用できます。

また、預金封鎖などが起きたとしても政府にビットコインまで拘束する権限はないので、預金封鎖対策にもなります。

ビットコインを保有する3つの手段

販売所・現物取引所

ビットコインを一番カンタンに保有する方法は、取引所での購入でしょう。

取引所にが、販売所と現物取引所があります。

手数料やスプレッドなどを考えると、現物取引所での購入を強くオススメします。

詳しくはこの記事に目を通してみてください。

「手数料無料」にだまされな！？スプレッドを意識した正しい仮想通貨の買い方

仮想通貨の購入手数料無料でも、高スプレッドによって、結果的に高い手数料を取られがちです。販売所ではなく、現物取引所で購入することをおススメします。

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マイニング

自宅にゲーミングパソコンなどのハイスペックなパソコンが余っているのであれば、マイニングに挑戦してみてもいいでしょう。

マイニングにもいくつか種類がありますが、共同的にみんなでマイニングを行う「マイニングプール」に参加する方法が一番手軽にマイニングできます。

マイニングを行うことで、定期的にビットコインを報酬として受け取れます。

ETF（上場信託）

2021年10月にアメリカ証券取引委員会（SEC)において、先物ビットコインETFが承認・上場しました。

ビットコインETFを購入することで、ビットコインのウォレット管理や取引など専門的な知識がなくてもカンタンにビットコインを保有できます。

ETFであれば、ビットコインよりも税制面でも有利ですが、ETFは保有しているだけで手数料が発生します。

とりあえずビットコインを少し保有してみたい方にはいい選択肢かもしれません。

まとめ

ビットコインの基本的な仕組みや使い道など理解してもらえたでしょうか？

ビットコインはブロックチェーンという仕組み上、最高峰のセキュリティに守られた安全な資産です。

送金や決済の用途以外にも、資産としての注目も集めています。

最近では、デジタルゴールドとして、投資資産としても魅力的です。

まだまだ、課題があることも事実ですが、将来への資産形成の一部としてビットコインを長期的に保有するのもオススメです。